- 月3万円・20年積立の金額が年利別にいくらになるか
- 月1万円〜10万円までの月額別シミュレーション
- 5年・10年・15年・20年の途中経過と複利の効き方
- 暴落が来た場合に最終金額がどれくらいブレるか
- 新NISAを使ったときの税制メリット(概算)
結論:月3万円・20年・年利5%で約1,233万円
まず代表的なケースを示します。毎月3万円を20年(240か月)つみたて、年利5%で運用できた場合、最終評価額はおよそ1,233万円になります。投資元本は720万円(3万円×240か月)なので、運用益はおよそ513万円。元本の約1.7倍に膨らむ計算です。
大事なのは、「毎月の積立額そのものは小さくても、20年という時間軸が複利を効かせる」という点。複利とは利益が利益を生む現象で、後半に向かうほど雪だるま式に増えていきます。
年利別の最終金額(月3万円・20年)
同じ月3万円でも、想定する年利によって到達点はかなり変わります。下表は計算の目安です(毎月複利・税金は考慮していない概算)。
| 想定年利 | 最終評価額 | 元本 | 運用益 |
|---|---|---|---|
| 年1%(定期預金級) | 約795万円 | 720万円 | 約75万円 |
| 年3%(保守的な分散運用) | 約985万円 | 720万円 | 約265万円 |
| 年5%(全世界株の長期想定) | 約1,233万円 | 720万円 | 約513万円 |
| 年7%(米国株強気シナリオ) | 約1,562万円 | 720万円 | 約842万円 |
年1%と年7%では運用益に約767万円もの開きがあります。「どの資産で運用するか」「コストの低い投資信託を選べているか」が長期では大きな差につながることがわかります。なお、過去の長期実績はあくまで過去であり、将来の利回りを保証するものではありません。
月額別シミュレーション(年利5%・20年)
次に、想定年利5%で固定し、毎月の積立額を変えたパターンを見ていきます。「いくら積み立てるか」で20年後の景色は大きく変わります。
| 毎月の積立額 | 20年後の評価額 | 元本 | 運用益 |
|---|---|---|---|
| 1万円 | 約411万円 | 240万円 | 約171万円 |
| 3万円 | 約1,233万円 | 720万円 | 約513万円 |
| 5万円 | 約2,055万円 | 1,200万円 | 約855万円 |
| 10万円 | 約4,110万円 | 2,400万円 | 約1,710万円 |
注目したいのは、月10万円のケースで運用益がついに元本の約7割(1,710万円)に達する点。新NISAの年間投資枠(つみたて投資枠120万円+成長投資枠240万円=最大360万円)を意識すると、月10万円までならフル活用が現実的な人もいるでしょう。もちろん無理は禁物で、生活防衛資金と家計のバランスを優先するのが大前提です。
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5年・10年・15年で見る「複利の効き方」
20年の最終地点だけを見ると複利のスゴさは伝わりにくいので、月3万円・年利5%の途中経過を整理します。
| 経過年数 | 評価額 | 累計元本 | 運用益 |
|---|---|---|---|
| 5年後 | 約204万円 | 180万円 | 約24万円 |
| 10年後 | 約466万円 | 360万円 | 約106万円 |
| 15年後 | 約802万円 | 540万円 | 約262万円 |
| 20年後 | 約1,233万円 | 720万円 | 約513万円 |
5年目までの運用益はたった24万円。「思ったより増えない」と感じる時期です。ところが10年目で106万円、15年目で262万円、20年目で513万円と後半5年で運用益が約250万円も乗ってくるのがわかります。これが「複利は後半に効く」と言われる理由で、長期投資の本当の力は最後の数年で発揮されます。途中でやめるのが一番もったいないパターンです。
暴落が来た場合のシミュレーション
長期投資をしていれば、20年の間に必ず1〜2回は30〜50%級の暴落を経験すると考えるのが妥当です。問題は「暴落を含めても最終金額がどうなるか」。仮に19年目に40%下落し、20年目に20%反発したケースを試算します(月3万円・基本年利5%)。
| シナリオ | 20年後の評価額 | 運用益 |
|---|---|---|
| 毎年順調に年利5% | 約1,233万円 | 約513万円 |
| 19年目に−40% → 20年目+20% | 約905万円 | 約185万円 |
| 初期5年で−40%暴落、その後年利5%回復 | 約1,180万円 | 約460万円 |
注目したいのは、「序盤の暴落」より「終盤の暴落」のほうが最終金額に大きく響くこと。序盤は元本がまだ小さいので、暴落しても回復期間に追加投資で平均取得単価を下げられます。終盤は資産が積み上がっているぶん、同じ−40%でも金額影響が大きくなります。だからこそ、ゴールが近づいたら少しずつリスク資産の比率を下げる「出口戦略」を考えておくことが重要です。
新NISAなら税金がかからない?
通常の特定口座で投資した場合、運用益には20.315%の税金がかかります。月3万円・年利5%・20年で運用益513万円なら、税金はおよそ104万円。手取り運用益は約409万円に減ります。
新NISA(つみたて投資枠+成長投資枠)の生涯非課税枠は1,800万円。月3万円・20年なら投資元本720万円なので、すべて新NISA内で運用すれば運用益約513万円がまるごと非課税になる計算です。これは20年でおよそ100万円規模の税メリットで、長期投資ほどNISAの恩恵が大きくなります。
長期積立に向く商品の選び方も毎朝7時に更新中
S&P500・全世界株式・信託報酬の比較、つみたて投資枠と成長投資枠の使い分けなど、長期シミュレーションを支える商品選びの記事をシリーズで公開しています。自分の年代・収入に合ったプランづくりにご活用ください。
記事一覧を見る※本サイトは情報提供を目的としています。最終的な投資判断はご自身の責任で行ってください。
- 月3万円・20年・年利5%なら最終評価額は約1,233万円(運用益513万円)
- 年利1%と年利7%では運用益に約767万円の差がつく
- 複利は後半に効く。最後の5年で運用益が一気に乗る
- 終盤の暴落ほど金額影響が大きいので「出口戦略」を意識
- 新NISAを使えば運用益約513万円が非課税になり得る
20年つみたて投資のシミュレーションは、あくまで一定の利回りを仮定した概算で、将来の運用成果を保証するものではありません。実際の相場では値動き・為替・経済情勢により評価額は大きく変動し、元本割れの可能性もあります。本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の金融商品の勧誘・推奨を行うものではありません。投資判断はご自身の家計状況とリスク許容度を踏まえ、自己責任で行ってください。