毎月いくら積み立てればいい？年代別の目安をわかりやすく解説

積み立て額を決める前に知っておきたい「収入比ルール」

手取りの「10〜15%」が基本の目安

積み立て額に「絶対の正解」はありませんが、ファイナンシャルプランナーの世界でよく使われる目安が 「手取り収入の10〜15%」 です。手取り25万円なら2.5万〜3.75万円、手取り20万円なら2万〜3万円が目安になります。

ただし、これはあくまでスタートラインの考え方です。生活費・住居費・保険料・緊急予備費（生活費3〜6か月分）を確保した上で、余裕のある金額から始めることが大切です。投資は余裕資金で行うのが大原則であり、生活費を削ってまで投資する必要はありません。

まず「固定費の見直し」をセットで行おう

積み立て額を増やすもっとも手っ取り早い方法は「収入を増やす」より「固定費を減らす」ことです。スマホの格安SIM乗り換えで月3,000〜5,000円、保険の見直しで月数千円〜1万円の余裕が生まれることも珍しくありません。その浮いたお金をそのまま積み立てに回すのがおすすめです。

年代別・毎月の積み立て目安額

20代：まず「少額」から習慣を作る

20代は収入が少ない分、「毎月いくら積み立てるか」よりも「積み立てを習慣化する」ことが最優先です。月5,000円〜1万円でも、時間という最大の武器を活かして十分な資産形成が可能です。

新NISAのつみたて投資枠は月100円から始められる証券会社もあります。「完璧な金額」を考えすぎて始められないより、少額でもスタートすることに意義があります。

30代：ライフイベントを見据えて月1〜3万円

住宅購入・子育てなどのライフイベントが重なりやすい30代は、支出が増えやすい時期でもあります。月1万〜3万円を目安に、ボーナスの一部も積み立てに活用できると理想的です。iDeCoも活用すれば節税メリットも得られます。

40代：老後まであと20年、月2〜5万円を意識

40代は収入がある程度安定する一方、老後までの時間が短くなってきます。月2万〜5万円を目安に、これまで積み立てをしていなかった方も今からでも遅くはありません。元本割れリスクを抑えるため、長期・分散を意識した投資信託（全世界株式・米国株インデックスなど）が選ばれやすいです。

50代：「老後の数字」を具体的に計算して積み立て額を決める

50代は「老後いくら必要か」を試算し、そこから逆算して積み立て額を決める「ゴールベース」の考え方が重要です。退職までの年数が限られるため、iDeCoの活用や運用比率の見直しも検討しましょう。

年代	月の積み立て目安	ポイント
20代	5,000円〜1万円	習慣化が最優先。少額OK
30代	1万〜3万円	ライフイベントに備えつつ継続
40代	2万〜5万円	老後を見据えた額に引き上げ
50代	3万〜5万円以上	ゴールから逆算して設定

数値シミュレーション：月1万・3万・5万円で30年後はどうなる？

年率5%（複利）で運用した場合の試算

以下は積み立て期間30年、年率5%（税引き前・複利）で運用した場合のシミュレーションです。実際の運用利回りは変動し、元本割れのリスクもあります。あくまで参考値としてご覧ください。

月額	30年間の積立元本	運用後の試算額（年率5%）	運用益の目安
1万円	360万円	約832万円	約+472万円
3万円	1,080万円	約2,496万円	約+1,416万円
5万円	1,800万円	約4,160万円	約+2,360万円

⚠️ 上記はあくまで試算です。投資信託や株式の運用成果は保証されておらず、元本割れが生じる可能性もあります。投資は自己責任で、余裕資金の範囲で行ってください。

この表からわかるのは、月3万円×30年間で、元本の約2.3倍になる可能性があるということ。複利の力（雪だるま効果）が長期投資の最大の武器です。だからこそ、「いつか始めよう」ではなく「今日から少しでも」が大切なのです。

新NISAのつみたて投資枠を最大限に活用しよう

年間120万円まで非課税で積み立てられる

新NISAの「つみたて投資枠」では、年間最大120万円（月換算で10万円）まで非課税で積み立てられます。通常、運用益には約20%の税金がかかりますが、NISA口座内の利益は非課税。長期で積み立てるほど、この差は大きくなります。

「成長投資枠」と合わせれば年間360万円まで非課税

つみたて投資枠（年120万円）と成長投資枠（年240万円）を合計すると、年間360万円・生涯1,800万円まで非課税で運用できます。まずはつみたて投資枠で毎月コツコツ積み立てることが、長期資産形成の王道ルートです。